環境問題と農作物

世界の有機農業技術書の中で、青木伸一君が行った、大胆な土壌改良方法は、これまで存在しない。それだけに、日本の農学会において、彼が行った土壌改良方法を評価する学者も又存在しない。
　彼の圃場は、京丹後地域で、国が行った国営農業開発地域である。
この地域の大地の特長は、鉄分を多く含む粘度質に粒状の珪素が多い砂礫質の混合である。高温で焼くと信楽焼の地肌のようになる。
雨が降り続くと地下浸透が悪く、乾くと土壌が締まり、畑作の環境に整合させるには、苦労の多い土壌で、多くの農地が放置されたままになっていた。
　彼は、建築廃材をチップ状に加工し、圃場一面に、厚さ、約１０ｃｍ～２０ｃｍ程度で敷き詰め、３年程度寝かした。
チップは少しずつ腐敗する。
表面よりも底の部分から腐敗が進みチップ全体が腐敗色に変わる頃、トラクターで漉き込み、畝を起て、次の作物を植え付けた。
この結果は、土壌に多量の食物繊維を漉き込む効果と排水の悪い土壌改良に成功している。

一般社団法人近畿建設協会　｢地域づくりまちづくり支援事業」　助成事業

～地域資源を生かした新しい地域づくりをまちづくりのための井戸端会議～

【日時】　平成２６年１２月６日(土)～７日(日)

【会場】　ペンションマキノ　(高島市マキノ町石庭２２９－１　電話0740-27-0111)　

【主催者】　NPO法人　絵本による街づくりの会

【シンポジウム概要】

テーマ：日本の原風景である里山の自然・文化・暮らしを地域の資源として見つめ直し、

地方都市再生を図る方策－里山モデルを考える。

－金子勝、武田俊彦、著書　儲かる農業論の問題点－

中国人の社会的モラルの低さの一つに、食べ物を食い散らかす姿がある。
食堂のテーブル下、屋外の屋台の周辺は、喰い散らかされている程、その店舗が旨い店の目印とも言われる。産業構造においても喰い散らかすことに罪悪感はなく、人をも喰い散らかす雇用や製品が目立つ。

日本人は、喰い散らかすことは下品な人、品格の低い輩として一昔は、見下げられていた。
経済のグローバル化は、高収益を上げることが優先され、喰い散らかし産業であっても多くは見逃されてきた。ブラック企業が後を絶たず、今も横行している。
文化人であるはずの大学の教授ですら、喰い散らかしを推進される場面をたびたび見せつけられ、愕然とさせられてきた。
その最たる姿は原発である。
原発は、今更言うまでもなく、使用後の処理方法が全く存在していない、正に喰い散らかしであり、喰い散らかし後の後始末さえ出来ない代物である。
産業界、政界、そして原発を推進した学者の言い分は、喰い散らかしに言い逃れは出来ず、恥の象徴的な姿であるが、利権にぶら下がると恥の文化すら薄れている。

最近は、４度目の植物工場ブームであり、産業構造が低迷すると、必ず、施設園芸や植物工場の企業参入ブームが芽生え、多くの企業が参入し、数年後には必ず、失敗し、そのブームが終わる。繰り返されているがブームの年代に応じ、少しずつ内容が変わっている。最近はLEDによる照明による省エネをうたい文句にされているが、施設園芸では夏の冷房、冬の暖房の費用が大きな課題でその解決には至っていない。
一般的な青果物の生産では採算は難しい。
経済評論家、中でも、農業評論家がその後に評論することは、殆ど変わらず、規模の拡大と農業面積の集約化が出来ないことが原因と指摘する。
失敗の原因は、全く異なり、農業の技術レベルが伴わず、消費と整合する生産が出来なかったことで、経済的に見合わなかった事が主な原因である。
農業は他の産業界よりも遙かにクリエイティブで、且つ、難かし消費者と価格決定権が生産者ではない市場を相手にしている産業であることが、農業に参入する企業は、理解されていない。
参入する企業の多くは、青果物産業の素人の集まりで、農業を単純作業と勘違いをしている。

「儲かる農業」の書の中で大規模農業は成功しない。これは正しい指摘である。
但し小規模発電には課題が多い。施設投資と償却に見合うエネルギー効率が確立されていない。特に電気エネルギーは現在の太陽光発電の買い取り価格が継続出来るほど甘い産業ではない。
現在の産業界を見渡しても大規模生産で持続出来ている産業は限られており、最先端科学を持続できている企業のみ生き残っており、規模の拡大だけでは生き残れていない。
農業も全く同じである。
今更、規模を拡大し米国や中国、豪州と対抗しても規模と生産量に見合う価格で対抗することは不可能である。
日本の自然の大地は、規模を拡大しても維持できる圃場はなく、圃場を維持する自然環境に課題がある、雨量の多い日本では、畑作、水田共に規模には制約がある。
規模を拡大する前に基礎的土木工学から学び、雨量の処理において江戸時代の圃場整備の科学性について学ぶべきである。電気的エネルギーを使わず見事に均一に水量を管理している。
産業界の多くが、生き残りとして、労働賃金の安い他国での生産基地の転換を計るか、高付加価値品目やオンリーワン商品への転換であり、技術革新によって次への道を求めている、農業も同じように技術革新しなければ持続できない。
日本の農業政策の失敗は、栽培技術者を、育成する場を長年にわたり怠ってきた。
JA組織と自治体の方針は地域の環境に合った農業ではなく、画一的な農産物の育成であり、栽培の単純化によって収益を上げる指針を推進した。そのために技術者の育成を怠ってきたのである。
過去５０年間、大学、試験場、JA組織とも農業の基礎的栽培指導技術の育成が成されていない。
３０年前の施設園芸ではオランダの技術と遜色が無く、十分に対抗できる環境であったが、その後の技術的推進を怠った為に、現在では２０年以上の遅れが目立つ。
消費者が求めている有機農業では、農業に対する指導書、教科書すら出来ないのはそのためである。
エネルギー政策も農業と大変類似している。
２１世紀のエネルギーは、自然エネルギーではなく、量子エネルギーの研究でなければ、人口増から判断し、人々が活動に必要なエネルギーの原資が大きく不足する。
古典物理学の入力以上のエネルギーは存在しないとする科学の判断能力では、次代のエネルギーの研究には限界がある。
古典物理学のエネルギーから脱却しなければ、エネルギーの解決にはならない。
燃焼し得られるエネルギーには限界があり、太陽光、水力、風力、バイオマスなどでは人口増に対処できる長期的に且つ安定し、経済的課題をクリヤーするエネルギー源にはならない。
日本の量子エネルギーの研究は、多くが原子力、核融合に偏り、他の量子エネルギーは皆無に等しい。農業が農薬や化学肥料に偏った事例と瓜二つである。

２１世紀は、「全てのエネルギーを自己充足させる」日本が指針として取るべき道である。
自己充足とは、個人、小さなグルーブ、各自治体、企業、そして国家である。
必要な規模に合わせた、エネルギーを常に確保でき、維持し、且つ持続できることが世界のエネルギー問題を解決できる道である。
　１８世紀のエネルギー改革から始まり、世界の大きな大戦は、全てエネルギー確保が原因で生じており、日本が敗北した戦争もエネルギーが原因の一つである。その後大きな戦争は全てエネルギー問題が影響している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　紫　　草

　　　　　　紫紺の原料

滋賀県東近江市君ヶ畑(旧永源寺町奥永源寺君ヶ畑)標高約500mの山間で地域起こし協力隊、隊員　前川真司さんが紫草で地域起こしに取り組んでいる。

１０月１８日、好天に恵まれ、少し早い秋空を奥永源寺君ヶ畑の圃場で紫草を見学することが出来た。

旧八日市の県立八日市南高等学校で播種され、東近江市に広く配布されたと聞いた。

市の公園の一画に紫草を定植された地域があるが、毎年同じ場所で植えられている為に連作障害の症例で全てが枯れていた。

高校の圃場では約３０％が既に枯れた状態で茎には白い種子が着き、残っている紫草も翌年まで生育するには少し厳しい生育状態である。

紫草の文展では、２年目から３年目に根が紫紺として価値が高いとされており、現状の生育では２年目、３年目と根が大きく生育し、株を広げていく生育環境には見えない、来年も生育が持続できるのか、疑問である。

生育圃場を選択しなければ、紫草の栽培は困難と判断できる。

自由経済と経済のグローバル化は正しい道か？

有機農業の基本的理念は、自然界のなかで全ての生命体が共生を根底において、共生の中で農産物の生育を具現化させる環境を持続することである。


■チュニジアで改めて感じる農業のグローバル化問題
人類は全て固有の文化を育成し、その地域に根付いてきた。
農産物の生産と生活文化から生まれてきた手工業は地域文化であり、全ての生命体との共生の基礎となって育んできた。
過去の農業では、農薬と化学肥料を大量に投下し生産効率を高める事に成功し農業生産の構造的変化が世界を席巻した。
その結果は、全てに成功を納めたのではなく、地域固有の生命体を絶滅の危機に追い込み、多くの環境汚染を拡大させた経緯がある。

アラブ諸国では、古くからグリーンチュニジアと呼ばれている。
古代都市、カルタゴの時代から、農業技術の進んで地域であり、現在も豊かな農地が継続されている。
８/１７日～２４日まで、北チュニジアとボン半島を中心に農業地域を視察させていただいた。
(写真：緑豊かな地中海の国チュニジア→)

広大な、小麦畑の収穫後の圃場、延々と続くオリーブの畑、豊富な果実の種類、乾燥大地を利用したトマト栽培、全て日本では見られない光景である。
何よりも、驚いたのは、２ヶ月以上降水が無い状態で生き生きとしている樹木の生命力の強さ、果実を付け、収穫されている現実に脅威さえ感じる。

家庭菜園では、オリーブとオレンジ、檸檬、イチジク、梨、リンゴ、ザクロ、ぶどう、びわが混植され収穫されているのには、日本の常識では、あり得ない生育環境である。チュニジアは、ほぼ、一年中果実が収穫されている。
チュニスから、一歩、郊外に出向くと、農業風景は、５０年前の日本の農村形態がそのまま残されている。
（写真：郊外に拡がる広大なオリープ畑→）

以下2つの提言をお送りする。

7月27日（水）衆議院厚生労働委員会での児玉龍彦東京大学教授（アイソトープ研究所）が「放射線の健康への影響」という参考人説明において、福島原発事故の放射能汚染から「子どもを守る」為の提言をしておられます。

明確で分かり易く、多くの方に知っていただくことで、提言実現の可能性が増すと考え、掲載いたします。

「16分21秒」の映像です。ぜひご覧下さい。

「国の原発対応に満身の怒り - 児玉龍彦」
http://www.youtube.com/watch?v=O9sTLQSZfwo&

最近の中山間地域の実情

中山間地域の農業の現実
－農業政策は中山間地域の農業生産者を見捨てている－

日本の農業は準主業農家、副業的農家の合計は約153万所帯、全農家所帯の７８％を占めており、１ｈａ以下の農地面積を耕す割合は、全農地の５８％を占めている。
多くの農家が中山間地域であることをデータが示している。

日本の農業が危機的な環境で成り立っていることは、既にこれまでに多くの報道からも判断できる。

日本の農業は都市近郊や平野部の農業生産地域は限られており、多くが中山間地域で細々と耕地を維持している。
中山間地域の耕作者の平均年齢は既に65才以上であり、継続できても、後5～6年程度で、年々の耕作面積は減少する。

「野菜が糖尿病をひきおこす」を出版し１０年がたちました。

【本書の目的】
日本は、世界に類を見ない、高齢化社会を迎えつつあり、高齢化と共に要介護者の増加は避けられず、医療費が各自治体の大きな負担になると予測でき、如何に生活習慣病を少なくし、医療費の軽減の必要性から、従来の食生活のなかで誰も指摘していない、「野菜の硝塩」の問題から改善を呼びかけることを目的に本書の原稿整理を行った。

我々は、過去に関西電力、東京電力に家庭電気の節電対策として、「磁性鍋」の推進を働きかけた。
磁性鍋は、家庭調理のHIの１／２、電気炊飯器では約２／５のエネルギー消費で炊飯が可能である。磁性鍋は、電子レンジ内部で調理するために調理加熱の時に室内に熱輻射する比率が少なく、調理中に換気扇、空調による換気の必要が無く、消費エネルギーは大幅に軽減できる。

人類は過去に圃上の塩害対策は、大きな課題の一つであった。

中国には、古代戦国時代（紀元前221年～紀元前475年）の後期に「呂氏春秋」農業書が存在する。 この中に、井田制が敷かれ、遺跡としても残っている。
井田制は、土壌の洗土が目的に敷かれた方法であり、洗土は塩害防止を目的にしている。

 世界の農業史には、塩害で滅んだ地域は多く、代表的に地域は、チグリス・ユーフラテス両岸の流域であ り、呂氏春秋と同時期に残されたチュニジアのカルタゴ文明の頃に、マゴンの全28巻の農業書が出された、カルタゴは敗戦と共に多くの農地にギリシャ人が塩をまき、農地は廃墟にしたこ とでも有名である。 洗土の方法は、圃場に一定間隔の畝を作り、一定の広さに畝から流れでる水を受ける深さの溝を作り、溝 を集める排水路を設け排水路から河川へと水路を計画している。

雨水による洗土で計画的に排水路に流れる水路によって、土壌の塩分を流し出す方法である。 畝を作るだけでは、雑草に被われるだけであり、現在の環境では塩分濃度が高い中で効率的に収益が上が る農作物は、サツマイモの栽培をお進めする。 サツマイモは、窒素肥料は必要とせず、ミネラルの多い大地を好み、塩分濃度は生育には関係なく、育 つ。高畝して、排水を取れば、より効果的である。 高畝は1条にして、サツマイモを栽培すると、洗土としての効果は高い。

土壌改良の為のサツマイモとして関東地域の消費者に購買の協力をお願いするのも、一つの方法である。 来年と２～3作程度の栽培で土壌の塩害処理は可能にな る。 必要であれば現地指導を行います。   　　　　　　　　

関東地域から以北、太平洋地域は、仙台地域まで、既に東京都の水道に放射線物質が入っていることで、幼児への摂取を控えるように、指導がありました。

 

水道水からの除去は蛇口の手前では、活性炭で約30％の除去が可能で、RO-純水器では100％除去が可能です。

 

今後10年間は、原発処理の終息は困難で、簡単には収まりません。
現状は、原子力安全委員会が表に出て、現在の状態や今後の処理で、安全宣言出来る一定の期間の明示をすることが当然の義務ですが、現状としては、明示できないほど、技術的な不安があることを示しています。

 

既にこの国は、政治、行政に任せることには、限界があり、自己責任で対処する以外にありません。健康はまずご自身で判断され対処下さい。

但し活性炭やフイルターには、放射性物質が付着しており定期的な交換が必要で、従来よりも早い目に交換が必要になります。

2010年１月18日に、京都教育大学において、
教職にたずさわる方々を対象に「資源・エネルギー・環境・そして人々の健康」についての
講演を行いました。

その後の反響は大きく特に２１紀形フェアートレードの考えに賛同いただいた方が多く、ご意見もいただきました。

地球温暖化による気候変動による環境と健康

－2009年3月2日、IGES(財)地球環境戦略研究機関関西研究センター及びWHO健康開発総合研究センター が主催し「気候変動、環境と健康」のテーマでシンポジウムが開催されました。－

地球の温暖化の原因が人為的な要因であることがIGESのデータによって示されました。
同時に温暖化による影響は、南海の諸島だけの問題ではなく、既に日本にも大きな問題として捉えなければならない諸問題が山積していることを改めて認識できるのです。

フェアトレードとは、アフリカ、アジアの後進国から安定した農産物の輸入を行うことによって貧困をなくし、自立した生活が出来るような友好支援を目的にした世界的な認証組織のことである。
日本ではフェアートレード・ラベル・ジャパン（特定非営利活動法人）がその存在となっている。
現在取り扱っている農産物主に、コーヒー、紅茶、チョコレート、蜂蜜、砂糖、バナナ、スパイス、綿花などである。18世紀、ヨーロッパの植民地政策によって栽培された品目が多い。