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環境問題と農作物

◆オーガニック農産物が資本主義社会の壁に穴を空けるのか!!

1.EUでは農産物の高品質とは、オーガニックであることが前提で評価する。

*ロンドンオリンピックの選手村で採択された農産物の品質基準は、オーガニックで   あることが最低基準として選択された。
 EUの量販店では、オーガニック農産物のコーナーが普通に存在し、そのスペースは、日本の量販店と比べものにならないほど広い。
郊外型のオーガニックの農産物、日用品を販売する店舗も、数多く存在している。
EUでは、オーガニック商品が市民生活に密着していることを示している。
日本ではどうか、量販店で、オーガニックのコーナーを設けている店舗は殆ど見られない。専門店も、極僅かである。
日本の量販店において、オーガニックの農産物が見られないことは、オーガニックの栽培や飼育をされている現場が極めて少なく、オーガニック商品が市民生活と密着していない。
オーガニックとは、無農薬、化学肥料に依存しない農産物の生産だけを指していない。
農産物の生産や飼育は、必ず、何らかの形で、その地域への環境負荷を与えており、その負荷を最低限度に押さえ、全ての生命体と共生し共存できるように、自然環境を配慮し持続する。自然環境を保持する理念を、モラルとして具現化していくのがオーガニックの栽培や飼育である。その結果として、高品質の農産物が育成できる。
農産物の栽培は、効率だけを念頭に置くと、除草剤、忌避剤を定期的散布し、病気に対する薬剤を散布し、栽培すると作業は簡便であり、労力は1/10以下に軽減でき、見かけの収量も格段に増加する。
オーガニックの栽培では、除草剤、忌避剤、薬剤は使用しない。
忌避剤の変わりに忌避効果のある植物との混植などで、虫の被害を最小限度に押さえ、虫からの被害を最小限に押さえる手法を日々検討し模索する。
虫の繁殖期から播種時期を遅らせたり、大地の風上に虫の嫌がる樹木を植え、樹木の忌避効果を考慮し栽培していく、自ずと面積当たりの収量は減少する。
土壌環境を健全にすることで耐病性を強化する。
既存の農業は、JA組織が提示するマニュアルに沿って、除草剤を散布し、忌避剤を空中散布する栽培が多いが、オーガニックの栽培は、個々の豊富な経験と知識、そして日々の観察から次への対処を考慮し、栽培方法を計画する。
個々の生産者のクリエイティブな知識の積み上げが必要になる。
オーガニックの栽培や飼育は、生産者の知的能力に依存し、生産量は、自然とのバランス、気候に影響されながら、最善を選択する。収穫量は常に一定ではない。
地球温暖化の影響は、過去の暦からは予測できない変動が次々と現れている。その対処方法も知的能力によってカバーしていく。
オーガニックの生産は、ハードルは高いが、日本では、公的助成の対象にはなっていない。
EUにオーガニックの生産者が多いことは、環境へのモラルを配慮している生産者の比率が多く見られることを物語っている。
同じことが、EUの量販店などの経営者が、経営理念として、自然環境への配慮に重きを置いている姿勢がオーガニックを取り扱う比率に表れている。
 日本の消費者が地球環境への配慮が少ないのではない、市民意識は、むしろ多くの賛同が得られる。市民意識は、成熟した社会的感性を有している。
日本人の社会的モラルは、諸外国と比較して、低いのではなく、整然と規則に遵守し、世界でも希な姿勢が見られ、日本人の誇りであるはずである。
では、何故、日本ではオーガニックの生産者が増えていないのか、その原因の一つは、青果物流通の中で一番多く携わっている量販店の販売姿勢にあり、環境への配慮が欠ている。
量販店の安売りや売り出しの呼びかけは、オーガニックを販売する姿勢ではなく、戦後の闇市やバッタ商品を売り抜ける販売方法と変わっていない。
売り場の担当者は、早い者勝ちや、いいとこ取りやと囃子かける。
山と積まれた青果物に群がる消費者は、山の中から青果物をより分け、かき回され、その結果、残された青果物は、痛み、無惨な姿をさらけ出している。
かき混ぜられ、痛んだ青果物は、最後には、生ゴミ扱いになる。
青果物は、均一には生産できない。
形状や重さは、千差万別が普通で、味覚も自ずと異なる。類似はしているが、同じ形状や色調にはならない。
青果物は、工業生産された製品ではなく、自然の当たり前が、何故か、当たり前とは取られないことが多く、極端な均一性を追求される。
自然の生産物は、不均一が普通とする認識が消費者、流通業者、加工業者に欠けている。
そのために、流通選果される前の段階から、厳しい選択を求められ、物流に至までに、厳しい選別の作業が始まる。既に生産地で選別されているにもかかわらず、競り市場で選別価格が決定する。売り場では、消費者によってかき混ぜられ、選別される。
後に残された商品は、惨めなスタイルをさらけ出す。
残された商品は一層商品価値を失い、ゴミ扱いになる。
このゴミ扱いの商品は、生産者の負担となり、取引の価格として、はね返ってくる。
オーガニックの生産者は、このような販売姿勢の量販店とは取引したくない。
 EUの量販店では、青果物の多くは、品目別に山積みが多く、個別梱包されている青果物は少ない、消費者は、必要量を上から順番に袋にいれ、消費者自身で計量し、レジへと足を運ぶ、青果物の山の下から、いいとこ取りに選別することは、消費者モラルとして顰蹙を買い、白い目で追われるのが普通である。
 割り込み乗車が白い目で見られるのと変わらない。
同じ圃場で栽培されたトマトでも、形状や色調が異なるのと同じように、味覚がことなるのは、普通である。
形状や色調の異なるトマトを手にし、それぞれの異なる味覚を楽しむ味わい方もある。
自然の青果物がどれも味覚が均一であることがむしろ不自然とする、消費者の意識が必要である。青果物の自然性、個々の味覚の違いを楽しむ、認識が少なすぎる。
人に、それぞれの個性があるように、自然の物には、個別の個性があり、味覚として現れる。
 2016年10月15日、京都へ新たに、フォーシーズンズホテルが開設された。レストランの料理長が、京丹後市のオーガニック農場へ視察に見えた。
大きさ、形状、色調がバラバラのトマトを竹篭に入れ、サンプル提示したとき、彼は、このスタイルこそがオーガニックと感激し、次々とトマトをほおばっていた。
 コンチネンタルスタイルの朝食では、このように演出できる青果物を捜していると微笑んでいた。
 EUでは、当たり前が日本では当たり前にならないことが、日本の青果物流通の壁でもある。

 オーガニックの農場に携わっていると突然、若い人たちが尋ねてくることがある。
多くは、一度、大企業に就職され、その現場から離職された方々である。
オーガニックの農業の場で、無から、取り組みたいとする姿勢が真剣である。
彼らの目は、うつろではなく、真剣である。
何よりも、非効率な仕事であることを認識し、トライしようとする姿勢が素晴らしい。
 経済的という言葉に飽き飽きし、あえて非効率にトライしようとしている。
農業の現場では、草取りは、誰でもいやがる仕事である。
炎天下の草取りは、特に厳しい。
汗が身体全体から湧き出るように噴いてくる。
あえて、いやがられる草取りを頼むと全く動じることなく、コツコツと作業を進めている。
 動じず、無心であり、吹き出る汗を楽しんでいるようにも見える。
初夏のヒバリの鳴き声は、青空に透き通って広がる、雉の鳴き声は、彼らと共鳴しているように、山に木魂する。
農業は業であり、修行の行ではない。
始めて農業に取り組むと直ぐには、業として採算は取れない。修行の行の積み重ねで、始めて業に近づことができ、業として確立できる先が見え始める。それまでの期間は、比較的長い。1年や2年の周期では、作物の全体が見えてこない。
自然との共生と調和の中で、青果物を育て、家畜を飼育していく。
農学の文典よりも生物学や動物学の方が役立つことも多い。
土壌微生物の学術的論文は少なく、科学的に解明されていない分野が多い、その中で、農産物を自然と共生させ、調和を求め、作物の育成バランスを取り、天性の生命学的資質を見失うことなく、具現化することが生涯のテーマになるはずである。
農業は、自然と葛藤するなかで業として効率を求める必要がある。
業である限り、効率は求めなければ、持続できない。その過程では、多くの行を積み上げる覚悟が必要である。
資本主義経済のスピード、効率とは逸脱していることを認識し、あえてトライしたいとする若者が一人や二人ではない。その多くはオーガニックの農業を志す。
 EUでも、オーガニックへの挑戦の多くは若い人たちである。  
彼らの求める流通は、消費者や消費の現場への直接流通である。
 オーガニックの栽培は、日本の中山間地域が最適な環境である。
広い平野、広い大地は一見すると効率的であるが、自然への影響をもろに受ける。
水稲だけのオーガニック等、単一品目だけの栽培でオーガニックを推進するのは、販路において、大きなハンディが生じやすい。自然災害の被害を受けると、収益への道が一機に途絶えることになる。単一品目の栽培では、地域自然の全体像が見えにくい。
 10月9日、10日は全国的に秋祭りが各地で見られた。
昔は、稲刈りが終わり、感謝を込めた神社の祭りである。
日本には、鎮守の森、神社が、村々に存在していた。
今は、すっかり朽ちてしまった鎮守の森もある。
過疎と離村で維持できなくなっている。
現在の農業と類似している。
日本の鎮守の森、神社のシンボルは、自然崇拝であり、自然の全ての生命を神として祀っている。
先進国で自然崇拝を神として祀っているのは、日本だけであるが、古代からの伝統は、オーガニックの思考と同じである。
農業地域の衰退は、自然崇拝の姿勢の歪みであり、自然崇拝を偽った歪みが原因として見て取れる。荒れ果てた山林、荒れ果てた河川、放置された休耕田、これらは、全て経済の歪みでもある。
 荒れ果てた休耕田を全く農業経験のない若者が、トラックターを入れる姿は、次への日本の誇りとして期待できる。

 2012年、ロンドンオリンピックが開催された。オリンピックには、必ず選手村が存在し、開催前、最低1週間から、開催中の2週間、選手の多くが選手村で生活する。
世界の選手が日々の食事に必要な食材は、生鮮の野菜、果実、魚類、家禽類の肉、鶏卵、家畜類の肉、乳製品及びそれらの加工食品、調味料、香辛料など、膨大な量であり、品目である。
これらの食材の選択基準は、高品質が求められるが、高品質の前提条件は、生鮮魚類を除いて、全てオーガニックである。
2020年8月に東京オリンピックが開催される。
選手村は、必ず運営され、選手村には、食堂が必需であり、食材は高品質が求められる。
その時の必要量は、ざっと計算すると50万食に近い。
現在のコンビニエンスや一般的な社員食堂の給食事業の業者から、現在使用されている食材をそのまま対応することは、オリンピック委員会が納得しないと思われる。
オーガニックの生鮮食品を日本の国内で調達することは、殆ど困難である。
開催月は8月であり、オーガニック野菜の栽培が、年間を通して一番困難な時宜でもある。
では何故、EUでは、高品質とは、オーガニックとしているのか、何故、高品質とは、オーガニックを指すのか、
 日本の国民が見直さなければならない課題であり、日本の生産者が農業生方法を根底から見直しが求められている課題である。農産物を取り扱う全ての業界、そして行政が日本の農産物の生産内容を根底から、見直す、切っ掛けになれば、東京オリンピックを開催する価値が増幅する。

 1906年、ドイツの科学者フリッツ・ハーバーとカール・ボッシュによって、鉄を触媒として水素と窒素から、ハーバー・ボッシュ法により、アンモニアの製造に成功し、その後、窒素肥料が化学合成され大量に製造された。
化学肥料の成功は、従来の農業の生産量から一機に拡大し、EUの穀物や馬鈴薯の生産量に大きく寄与した。
その後10年が過ぎ、全EUでは、穀物、馬鈴薯の生産量が大幅に減少したが、その原因が解らず、農学者ではなく、人智学者のルドルフ・シュタイナーの門を生産者が叩き、問題解決のヒントを求めた。
この講義が、世界のバイオダイナミックファームの始まりである。
 1924年、当時ではドイツ人(現オーストリア人)のルドルフ・シュタイナーのバイオダイナミックファームとしてこの講座が残されている。
当時、EUの多くの国で穀物や馬齢者の生産に窒素肥料が使用され、生産量は大きく増加した。しかし、連作による影響は早く、一転し連作障害が各地で広がりEUの多くの地域で食糧危機に至った。
シュタイナーは農学者ではない。
穀類、馬鈴薯の減収の障害を連作障害として、直接の原因を指摘しているのではなく、大地に過度な生産量を求めた栽培方法が継続され、農業生産の不自然性を指摘し、窒素肥料を大量に入れ生産することで、大地の生命体のバランスが壊れ、自然性を失ったことが原因ではないかと指摘している。
農業は、自然の営みの中にあり、自然の営みの連続性を持続することで維持でき、大地と太陽、そして月、暦による、自然生物との関係、月の満ち引きと大地の水位の関係、大地の水位の位置と昆虫類の生息位置の関係を説明し、農業は、自然の全ての生命体との共生によって維持できるのではないかと生産者に説いている。
 EUのオーガニックの組織の多くは、シュタイナーの講義が基礎になり、現在も継続し維持されている。EUの中でも全農地の中で有機農業の面積が占める比率ではオーストリアが多く、その要因はシュタイナーがオーストリア人であったことに由来している。
 世界的に見ると農地の有機農業が占める割合はキューバが圧倒的に多く、その原因は、米国から化学肥料、農薬の輸出が途絶えたことが幸いしている。
 日本は戦後の食糧難の時代から脱皮するために、農業生産を量の確保を目的に、栽培方法、品種の改良を促進してきた。増産を目的に化学肥料、農薬は、何ら抵抗なく、現在まで継続し、使用されてきた。
昭和50年代には、既に日本の農産物は畜産物を除いて多くは、生産過剰の状態にあった。
農業生産を量的追求から質的転換への転機時期を見失ったままで、現在に至っている。

◆磁性鍋と有機農業

いつも磁性鍋をご愛護いただき、ありがとうございます。
磁性鍋を開発し、約10年になります。
改めて、磁性鍋を開発した経緯を記しておきますと、2000年に当時大阪大学大学院教授柳田祥三教授の呼びかけで日本各地の大学、研究所及び企業を集め「マイクロ波効果・応用シンポジュウム」を産総研などの助成金で5ヶ年に亘り研究会を行いました。
その時の研究内容の発表では、電子レンジ等から発信するマイクロ波は化学反応、分解、重合、触媒反応などは、従来の温度による方法とは異なり、数秒から数十秒の短時間で可能で、同時に反応と共に短時間の局所が200℃を超える高温になる事例を数多く報告されました。
加工食品や調味料及び添加物などには多くの化学物質を使用します。又レンジ用の樹脂系の容器も数多く市販され利用されています。樹脂系の耐熱温度は200℃が限界です。
 現在では、家庭の95%が電子レンジを使用されており、その弊害に対して、明示されていません。
危険性を訴えるよりも、現に使われている電子レンジを簡便に改善できる方法と最適なエネルギー効率を追求した磁性鍋を開発し、特許申請を行いました。
 申請当時は、特許庁から拒絶の通知が来ましたが、何年も特許庁とのやりとりから知的高等裁判所において、最終結審し、我々の技術、100%遠赤外線への転換する必要性が認められています。
 開発した当時は、メタボ、メタボリックシンドロームという言葉が広く使われ、糖尿病や高血圧に罹患された中高年層が急増していました。
 我々は、約30年前から、今迎えている高齢化社会をテーマにした高齢者給食などの研究会を立ち上げ、食材の品質と調理方法などから生じる健康への問題点を指摘してきました。

◆青木伸一君を悼む

世界の有機農業技術書の中で、青木伸一君が行った、大胆な土壌改良方法は、これまで存在しない。それだけに、日本の農学会において、彼が行った土壌改良方法を評価する学者も又存在しない。
 彼の圃場は、京丹後地域で、国が行った国営農業開発地域である。
この地域の大地の特長は、鉄分を多く含む粘度質に粒状の珪素が多い砂礫質の混合である。高温で焼くと信楽焼の地肌のようになる。
雨が降り続くと地下浸透が悪く、乾くと土壌が締まり、畑作の環境に整合させるには、苦労の多い土壌で、多くの農地が放置されたままになっていた。
 彼は、建築廃材をチップ状に加工し、圃場一面に、厚さ、約10cm~20cm程度で敷き詰め、3年程度寝かした。
チップは少しずつ腐敗する。
表面よりも底の部分から腐敗が進みチップ全体が腐敗色に変わる頃、トラクターで漉き込み、畝を起て、次の作物を植え付けた。
この結果は、土壌に多量の食物繊維を漉き込む効果と排水の悪い土壌改良に成功している。

◆里山シンポジウムin 高島 

一般社団法人近畿建設協会 「地域づくりまちづくり支援事業」 助成事業

~地域資源を生かした新しい地域づくりをまちづくりのための井戸端会議~


【日時】 平成26年12月6日(土)~7日(日)

【会場】 ペンションマキノ (高島市マキノ町石庭229-1 電話0740-27-0111) 

【主催者】 NPO法人 絵本による街づくりの会

【シンポジウム概要】

テーマ:日本の原風景である里山の自然・文化・暮らしを地域の資源として見つめ直し、

地方都市再生を図る方策-里山モデルを考える。


◆「儲かる農業論」

-金子勝、武田俊彦、著書 儲かる農業論の問題点-


中国人の社会的モラルの低さの一つに、食べ物を食い散らかす姿がある。
食堂のテーブル下、屋外の屋台の周辺は、喰い散らかされている程、その店舗が旨い店の目印とも言われる。産業構造においても喰い散らかすことに罪悪感はなく、人をも喰い散らかす雇用や製品が目立つ。

日本人は、喰い散らかすことは下品な人、品格の低い輩として一昔は、見下げられていた。
経済のグローバル化は、高収益を上げることが優先され、喰い散らかし産業であっても多くは見逃されてきた。ブラック企業が後を絶たず、今も横行している。
文化人であるはずの大学の教授ですら、喰い散らかしを推進される場面をたびたび見せつけられ、愕然とさせられてきた。
その最たる姿は原発である。
原発は、今更言うまでもなく、使用後の処理方法が全く存在していない、正に喰い散らかしであり、喰い散らかし後の後始末さえ出来ない代物である。
産業界、政界、そして原発を推進した学者の言い分は、喰い散らかしに言い逃れは出来ず、恥の象徴的な姿であるが、利権にぶら下がると恥の文化すら薄れている。

最近は、4度目の植物工場ブームであり、産業構造が低迷すると、必ず、施設園芸や植物工場の企業参入ブームが芽生え、多くの企業が参入し、数年後には必ず、失敗し、そのブームが終わる。繰り返されているがブームの年代に応じ、少しずつ内容が変わっている。最近はLEDによる照明による省エネをうたい文句にされているが、施設園芸では夏の冷房、冬の暖房の費用が大きな課題でその解決には至っていない。
一般的な青果物の生産では採算は難しい。
経済評論家、中でも、農業評論家がその後に評論することは、殆ど変わらず、規模の拡大と農業面積の集約化が出来ないことが原因と指摘する。
失敗の原因は、全く異なり、農業の技術レベルが伴わず、消費と整合する生産が出来なかったことで、経済的に見合わなかった事が主な原因である。
農業は他の産業界よりも遙かにクリエイティブで、且つ、難かし消費者と価格決定権が生産者ではない市場を相手にしている産業であることが、農業に参入する企業は、理解されていない。
参入する企業の多くは、青果物産業の素人の集まりで、農業を単純作業と勘違いをしている。

「儲かる農業」の書の中で大規模農業は成功しない。これは正しい指摘である。
但し小規模発電には課題が多い。施設投資と償却に見合うエネルギー効率が確立されていない。特に電気エネルギーは現在の太陽光発電の買い取り価格が継続出来るほど甘い産業ではない。
現在の産業界を見渡しても大規模生産で持続出来ている産業は限られており、最先端科学を持続できている企業のみ生き残っており、規模の拡大だけでは生き残れていない。
農業も全く同じである。
今更、規模を拡大し米国や中国、豪州と対抗しても規模と生産量に見合う価格で対抗することは不可能である。
日本の自然の大地は、規模を拡大しても維持できる圃場はなく、圃場を維持する自然環境に課題がある、雨量の多い日本では、畑作、水田共に規模には制約がある。
規模を拡大する前に基礎的土木工学から学び、雨量の処理において江戸時代の圃場整備の科学性について学ぶべきである。電気的エネルギーを使わず見事に均一に水量を管理している。
産業界の多くが、生き残りとして、労働賃金の安い他国での生産基地の転換を計るか、高付加価値品目やオンリーワン商品への転換であり、技術革新によって次への道を求めている、農業も同じように技術革新しなければ持続できない。
日本の農業政策の失敗は、栽培技術者を、育成する場を長年にわたり怠ってきた。
JA組織と自治体の方針は地域の環境に合った農業ではなく、画一的な農産物の育成であり、栽培の単純化によって収益を上げる指針を推進した。そのために技術者の育成を怠ってきたのである。
過去50年間、大学、試験場、JA組織とも農業の基礎的栽培指導技術の育成が成されていない。
30年前の施設園芸ではオランダの技術と遜色が無く、十分に対抗できる環境であったが、その後の技術的推進を怠った為に、現在では20年以上の遅れが目立つ。
消費者が求めている有機農業では、農業に対する指導書、教科書すら出来ないのはそのためである。
エネルギー政策も農業と大変類似している。
21世紀のエネルギーは、自然エネルギーではなく、量子エネルギーの研究でなければ、人口増から判断し、人々が活動に必要なエネルギーの原資が大きく不足する。
古典物理学の入力以上のエネルギーは存在しないとする科学の判断能力では、次代のエネルギーの研究には限界がある。
古典物理学のエネルギーから脱却しなければ、エネルギーの解決にはならない。
燃焼し得られるエネルギーには限界があり、太陽光、水力、風力、バイオマスなどでは人口増に対処できる長期的に且つ安定し、経済的課題をクリヤーするエネルギー源にはならない。
日本の量子エネルギーの研究は、多くが原子力、核融合に偏り、他の量子エネルギーは皆無に等しい。農業が農薬や化学肥料に偏った事例と瓜二つである。

21世紀は、「全てのエネルギーを自己充足させる」日本が指針として取るべき道である。
自己充足とは、個人、小さなグルーブ、各自治体、企業、そして国家である。
必要な規模に合わせた、エネルギーを常に確保でき、維持し、且つ持続できることが世界のエネルギー問題を解決できる道である。
 18世紀のエネルギー改革から始まり、世界の大きな大戦は、全てエネルギー確保が原因で生じており、日本が敗北した戦争もエネルギーが原因の一つである。その後大きな戦争は全てエネルギー問題が影響している。

◆地球温暖化と紫草

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                          紫  草

      紫紺の原料

滋賀県東近江市君ヶ畑(旧永源寺町奥永源寺君ヶ畑)標高約500mの山間で地域起こし協力隊、隊員 前川真司さんが紫草で地域起こしに取り組んでいる。
10月18日、好天に恵まれ、少し早い秋空を奥永源寺君ヶ畑の圃場で紫草を見学することが出来た。
旧八日市の県立八日市南高等学校で播種され、東近江市に広く配布されたと聞いた。
市の公園の一画に紫草を定植された地域があるが、毎年同じ場所で植えられている為に連作障害の症例で全てが枯れていた。
高校の圃場では約30%が既に枯れた状態で茎には白い種子が着き、残っている紫草も翌年まで生育するには少し厳しい生育状態である。
紫草の文展では、2年目から3年目に根が紫紺として価値が高いとされており、現状の生育では2年目、3年目と根が大きく生育し、株を広げていく生育環境には見えない、来年も生育が持続できるのか、疑問である。
生育圃場を選択しなければ、紫草の栽培は困難と判断できる。

◆第2回チュニジア訪問~チュニジアの支援と農業問題

自由経済と経済のグローバル化は正しい道か?

c027.jpg有機農業の基本的理念は、自然界のなかで全ての生命体が共生を根底において、共生の中で農産物の生育を具現化させる環境を持続することである。


チュニジアで改めて感じる農業のグローバル化問題
人類は全て固有の文化を育成し、その地域に根付いてきた。
農産物の生産と生活文化から生まれてきた手工業は地域文化であり、全ての生命体との共生の基礎となって育んできた。
過去の農業では、農薬と化学肥料を大量に投下し生産効率を高める事に成功し農業生産の構造的変化が世界を席巻した。
その結果は、全てに成功を納めたのではなく、地域固有の生命体を絶滅の危機に追い込み、多くの環境汚染を拡大させた経緯がある。

◆チュニジアを有機農業の国に~チュニジアへの提言書~

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アラブ諸国では、古くからグリーンチュニジアと呼ばれている。
古代都市、カルタゴの時代から、農業技術の進んで地域であり、現在も豊かな農地が継続されている。
8/17日~24日まで、北チュニジアとボン半島を中心に農業地域を視察させていただいた。
(写真:緑豊かな地中海の国チュニジア→)

広大な、小麦畑の収穫後の圃場、延々と続くオリーブの畑、豊富な果実の種類、乾燥大地を利用したトマト栽培、全て日本では見られない光景である。
何よりも、驚いたのは、2ヶ月以上降水が無い状態で生き生きとしている樹木の生命力の強さ、果実を付け、収穫されている現実に脅威さえ感じる。

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家庭菜園では、オリーブとオレンジ、檸檬、イチジク、梨、リンゴ、ザクロ、ぶどう、びわが混植され収穫されているのには、日本の常識では、あり得ない生育環境である。チュニジアは、ほぼ、一年中果実が収穫されている。
チュニスから、一歩、郊外に出向くと、農業風景は、50年前の日本の農村形態がそのまま残されている。
(写真:郊外に拡がる広大なオリープ畑→)

以下2つの提言をお送りする。

◆福島原発事故放射能汚染による現在進行形の「子どもの危機」

7月27日(水)衆議院厚生労働委員会での児玉龍彦東京大学教授(アイソトープ研究所)が「放射線の健康への影響」という参考人説明において、福島原発事故の放射能汚染から「子どもを守る」為の提言をしておられます。

明確で分かり易く、多くの方に知っていただくことで、提言実現の可能性が増すと考え、掲載いたします。

「16分21秒」の映像です。ぜひご覧下さい。

「国の原発対応に満身の怒り - 児玉龍彦」
http://www.youtube.com/watch?v=O9sTLQSZfwo&

◆農業政策は中山間地域の農業生産者を見捨てている

最近の中山間地域の実情

中山間地域の農業の現実
-農業政策は中山間地域の農業生産者を見捨てている-


日本の農業は準主業農家、副業的農家の合計は約153万所帯、全農家所帯の78%を占めており、1ha以下の農地面積を耕す割合は、全農地の58%を占めている。
多くの農家が中山間地域であることをデータが示している。

日本の農業が危機的な環境で成り立っていることは、既にこれまでに多くの報道からも判断できる。

日本の農業は都市近郊や平野部の農業生産地域は限られており、多くが中山間地域で細々と耕地を維持している。
中山間地域の耕作者の平均年齢は既に65才以上であり、継続できても、後5~6年程度で、年々の耕作面積は減少する。


◆「野菜が糖尿病をひきおこす」を出版し10年

「野菜が糖尿病をひきおこす」を出版し10年がたちました。

本書の目的
日本は、世界に類を見ない、高齢化社会を迎えつつあり、高齢化と共に要介護者の増加は避けられず、医療費が各自治体の大きな負担になると予測でき、如何に生活習慣病を少なくし、医療費の軽減の必要性から、従来の食生活のなかで誰も指摘していない、「野菜の硝塩」の問題から改善を呼びかけることを目的に本書の原稿整理を行った。



◆電力業界の節電対策の矛盾

我々は、過去に関西電力、東京電力に家庭電気の節電対策として、「磁性鍋」の推進を働きかけた。
磁性鍋は、家庭調理のHIの1/2、電気炊飯器では約2/5のエネルギー消費で炊飯が可能である。磁性鍋は、電子レンジ内部で調理するために調理加熱の時に室内に熱輻射する比率が少なく、調理中に換気扇、空調による換気の必要が無く、消費エネルギーは大幅に軽減できる。

◆東北大災害と塩害対策、放射線汚染大地の対策について

東北大災害と塩害対策、放射線汚染大地の対策について

人類は過去に圃上の塩害対策は、大きな課題の一つであった。

中国には、古代戦国時代(紀元前221年~紀元前475年)の後期に「呂氏春秋」農業書が存在する。 この中に、井田制が敷かれ、遺跡としても残っている。
井田制は、土壌の洗土が目的に敷かれた方法であり、洗土は塩害防止を目的にしている。

 世界の農業史には、塩害で滅んだ地域は多く、代表的に地域は、チグリス・ユーフラテス両岸の流域であ り、呂氏春秋と同時期に残されたチュニジアのカルタゴ文明の頃に、マゴンの全28巻の農業書が出された、カルタゴは敗戦と共に多くの農地にギリシャ人が塩をまき、農地は廃墟にしたこ とでも有名である。 洗土の方法は、圃場に一定間隔の畝を作り、一定の広さに畝から流れでる水を受ける深さの溝を作り、溝 を集める排水路を設け排水路から河川へと水路を計画している。

雨水による洗土で計画的に排水路に流れる水路によって、土壌の塩分を流し出す方法である。 畝を作るだけでは、雑草に被われるだけであり、現在の環境では塩分濃度が高い中で効率的に収益が上が る農作物は、サツマイモの栽培をお進めする。 サツマイモは、窒素肥料は必要とせず、ミネラルの多い大地を好み、塩分濃度は生育には関係なく、育 つ。高畝して、排水を取れば、より効果的である。 高畝は1条にして、サツマイモを栽培すると、洗土としての効果は高い。

土壌改良の為のサツマイモとして関東地域の消費者に購買の協力をお願いするのも、一つの方法である。 来年と2~3作程度の栽培で土壌の塩害処理は可能にな る。 必要であれば現地指導を行います。           

◆放射性物質の水道水からの除去方法

関東地域から以北、太平洋地域は、仙台地域まで、既に東京都の水道に放射線物質が入っていることで、幼児への摂取を控えるように、指導がありました。

 

水道水からの除去は蛇口の手前では、活性炭で約30%の除去が可能で、RO-純水器では100%除去が可能です。

 

今後10年間は、原発処理の終息は困難で、簡単には収まりません。
現状は、原子力安全委員会が表に出て、現在の状態や今後の処理で、安全宣言出来る一定の期間の明示をすることが当然の義務ですが、現状としては、明示できないほど、技術的な不安があることを示しています。

 

既にこの国は、政治、行政に任せることには、限界があり、自己責任で対処する以外にありません。健康はまずご自身で判断され対処下さい。

但し活性炭やフイルターには、放射性物質が付着しており定期的な交換が必要で、従来よりも早い目に交換が必要になります。

◆「資源・エネルギー・環境・ そして人々の健康」について

2010年1月18日に、京都教育大学において、
教職にたずさわる方々を対象に「資源・エネルギー・環境・そして人々の健康」についての
講演を行いました。

その後の反響は大きく特に21紀形フェアートレードの考えに賛同いただいた方が多く、ご意見もいただきました。

◆他人事ではない!温暖化現象と農作物の変化

地球温暖化による気候変動による環境と健康


-2009年3月2日、IGES(財)地球環境戦略研究機関関西研究センター及びWHO健康開発総合研究センター が主催し「気候変動、環境と健康」のテーマでシンポジウムが開催されました。-


地球の温暖化の原因が人為的な要因であることがIGESのデータによって示されました。
同時に温暖化による影響は、南海の諸島だけの問題ではなく、既に日本にも大きな問題として捉えなければならない諸問題が山積していることを改めて認識できるのです。


◆フェアートレード(公平貿易)について

フェアトレードとは、アフリカ、アジアの後進国から安定した農産物の輸入を行うことによって貧困をなくし、自立した生活が出来るような友好支援を目的にした世界的な認証組織のことである。
日本ではフェアートレード・ラベル・ジャパン(特定非営利活動法人)がその存在となっている。
現在取り扱っている農産物主に、コーヒー、紅茶、チョコレート、蜂蜜、砂糖、バナナ、スパイス、綿花などである。18世紀、ヨーロッパの植民地政策によって栽培された品目が多い。


 

マイクロ波超流体

間伐材棺を活用しよう

磁性流体発電

チュニジアを有機農業の国に

愛媛県 しまの大学 「香りと癒しの上島へ」

未利用資源有効活用研究センター

食べられる野菜シート研究開発情報

近江すずき(ブラックバス)商品化事業報告

カドミウム汚染米と食の安全性

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